科学技術と経済社会に関する調査研究
1.これまでの研究
<多様で活力ある小規模スタートアップを促進するエコシステムの構築に関する研究…2016年度>
日本において、多様で活力ある小規模なスタートアップが次々と生まれるようなエコシステムの構築に必要な諸要素や、具体的方策について研究を行いました。
<大学等の知と人材を活用した持続可能な地方の創生に関する研究…2015年度>
持続可能な地方をどのように構築するかが大きな問題となる一方、大学改革の動きの中で、大学による地域貢献の取組みが活発化すると想定されています。本研究では、大学等の知と人材を活用して持続可能な地方を構築するにあたり、どのような課題があるのか研究を行いました。
<イノベーティブ基盤としての産業人材に関する研究(最終)…2014年度>
本研究では、2013年度の研究成果として提唱した交流型イノベーターが多種多様なイノベーションを創出する 社会を目指し、このようなイノベーターをいかに増やし、また育成するかについて議論を行いました。具体的には、交流型イノベーターを発掘・育成・支援 する場としてのコミュニティに焦点を当て、コミュニティを通じていかに交流型イノベーターを増やし、多種多様なイノベーション実現に向けた支援をどのよう に行うかについて検討を行いました。
<イノベーティブ基盤としての産業人材に関する研究(第1次)…2013年度>
本研究では、10~15年後の日本の社会潮流(想定されうる将来像)を念頭に置きつつ、このような社会においてイノベーションを創出できる人材(イノベーター)について議論を行いました。具体的には、産業人材としてのイノベーターの人材像について整理を行い、イノベーターが活躍できる環境・状況がどのようなものかについてもあわせて検討を行いました。
<回復力のある社会の構築に求められる科学技術イノベーションに関する調査研究…2012年度>
本調査研究では、経済的・社会的要素を幅広く考慮した上で将来ビジョンを描く手法であるフォーサイトにより、10~15年先の将来像を複数描きました。回復力のある社会を構築するためには、一人一人が生き抜く力を身に付けられるような教育環境の整備が必須であり、また、人口減少が進む中、従来の居住形態を前提とした空間管理の在り方の再検討が必要です。そこで、主に教育と住まいに焦点を当てて将来像を描き、描かれた複数の将来像から浮かび上がる課題を解決し、社会的期待を満たすためにはどのような科学技術イノベーションが求められるのかについて調査・研究を行いました。
<安全・安心な社会の構築に求められる科学技術イノベーションに関する研究…2011年度>
本調査研究では、東日本大震災を踏まえつつ、10~15年先の将来の社会シナリオを考える際に重要となる課題群に関して調査するとともに、今後どのような科学技術が求められるのかについて調査・研究を行いました。
2.調査報告書
「多様で活力ある小規模スタートアップを促進するエコシステムの構築に関する研究会」報告書(2017年3月)
大学等の知と人材を活用した持続可能な地方の創生に関する研究会報告書(2016年3月)
イノベーティブ基盤としての産業人材に関する研究会 最終報告書(2015年3月)(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
イノベーティブ基盤としての産業人材に関する研究会 第1次報告書(2014年4月)(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
「回復力のある社会の構築に求められる科学技術イノベーションに関する調査研究」 研究会 報告書(2013年7月)(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
「安全・安心な社会の構築に求められる科学技術イノベーションに関する研究」 研究会 報告書(2013年4月)(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
3.研究成果・論文等
イノベーティブ基盤強化のためのコモンズ化による知的財産の利用促進に関する研究(ESRI Discussion Paper No.316)(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
村田 貴司、古西 真、北岡 美智代(2015年2月)
安全・安心な社会の構築に向けたイノベーティブ基盤の構築に関する研究(ESRI Discussion Paper No.307)(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
村田 貴司、北岡 美智代、野島 久美恵(2014年2月)
4.最近の研究紹介
- R&Dの資本化に係る2008SNA勧告への対応に向けて(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
小林裕子 季刊国民経済計算159号 2016年3月 - 国民経済計算の平成23年基準改定の概要:R&Dの資本化(PDF形式 9.15 MB)
小林裕子 ESR No.16 2017年春号 - 「Empirical Research on Depreciation of Business R&D Capital(企業R&D資本の減耗率についての実証研究)」(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)ホームページに移動します)
外木暁幸、北岡美智代 ESRI通信 第80号 2015年4月