環境要因を考慮した経済統計・指標の研究

（研究プロジェクトの概要）

脱炭素社会の実現に向けては、環境と経済の関係の「見える化」も重要な課題である。このため、OECD（経済協力開発機構）の取組を踏まえ、温室効果ガスや大気汚染物質の排出削減等の環境保全活動を経済成長率にプラス評価する「汚染調整済経済成長率」の研究を行っています。この中で、自然資本が生産活動に与える影響を計測する研究も行っています。

研究成果・論文等

• 汚染調整済経済成長率等の延長試算について（ESRI Research Note No.94）（PDF形式：1.97MB）菱山大、木滝秀彰、吉本尚史、酒巻哲朗（2025年7月）
• 汚染調整済経済成長率等の新たな試算について（ESRI Research Note No.80）（PDF形式：1.73MB）松多秀一、吉本尚史、高橋樹生、酒巻哲朗（2024年2月）
• 環境要因を考慮した経済統計・指標について～｢汚染調整済経済成長率」と「大気排出勘定」の試算～（経済分析第206号）(2023年3月)
• 「環境要因を考慮した経済統計・指標について」（研究会報告書等 No.87）（2022年8月）
• 環境・経済統合勘定の試算について（環境・経済統合勘定の推計に関する研究報告書＊の要点）
  経済企画庁経済研究所（1998年7月）

フォーラム・セミナー等

• 第84回ESRI-政策フォーラム「経済と環境の関係を『見える化』する」（2024年10月17日）